新規投稿者 阿座上洋吉
投稿日 7/18(日) 12:26:15
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１．新人材革が始まった
長く続いた年令型のピラミット型組織の人事体制が崩れ、近年、ＩＴ化と同時に新しい能力をもつネットワーク型人材が要求され、従来型のピラミッド型人的組織を解体せざるを得なくなってきた。ピラミッド型の人的な上下伝達システムから新しいネットワーク型・情報共有による水平型組織への変更をしなければならないことはすべての業界で時間の問題となってきた。人材についても新しい水平型のネットワーク組織に対応できる人材を養成しなければならないのである。この人材革命には世代格差の問題もあって多くの時間が必要であり簡単に解決しそうもない。新しい電子ネットワーク型経営管理体制を早急に構築しても、現時代に必要性を感じない人材が現存しているため、機能低下したピラミッド型人的組織をなかなか解体することができないのである。歴史的にみても過去とは比較にならない超競争社会に突入していることを認識し、この時代に適切に対応できる人材に変革する必要がある。従来の体制や旧人的資源のままでは企業の存続は到底望めないであろう。この新時代に人材を対応可能にして戦力化するため人材改革戦略が必要になった。
２．新しい組織や人材資源の変革にＩＳＯを活用する
本格的高度情報化社会に入り、すべてのビジネスシステムは、デジタル信号による情報を統合化し共有化することでスピード化を計る時代になってきた。経営手法もＩＴ化時代に対応するため機敏性がある経営管理方式に切り替えなければならない。日本の高度成長期は今日の経営管理について比較すればスローテンポ時代であったから、従来型の情緒的な人的資源によってピラミッド型のスローテンポの組織でも十分に機能したが、近年のスピードビジネス時代にはこのような時代の人材や人的組織が通用しなくなってきた。情報共有化による水平型のスピード管理システムに変えなければ、これからの超競争時代の市場経済には勝つことができない。ＩＳＯも統合化型のシステムを構築し、ＩＳＯを戦略的に利用するネットワーク型の総合的スピード管理システムで企業活動をさせなければならないのである。企業は、今までの経営手法の延長では自然死を待っているようなものである。今こそ企業の自然死を防ぐためにも、企業内を改革する以外に方法はないのである。ＩＳＯはその意味でも企業の大改革の道具として活用することができる可能性を秘めている。
３．ＩＳＯを教育プログラムとしての機能と連動させる
日本人は、危機管理が弱いといわれている。建前で行動するため担当者は自分の仕事の事故は出来るだけ隠し、形式的にその場をつくろうとする習慣文化をもっている。そのため本質的実態と表面上の形式が遊離している場合多く、そのため本質的実態で危機に直面した場合に混乱するのである。この危機管理に弱い日本人にＩＳＯの中に危機管理の機能を統合的にシステム化させるべきである。それによってＩＳＯを更に有効に作用するシステムへと誘導することができるのである。ＩＳＯは運用の仕方によっては人材革命の教育プログラムとしての可能性もあり、経営管理革命時代を乗り切るためにも新しい視点でＩＳＯのシステムを工夫し進化させることによって、総合化したセンサーの役割まで内包したシステムへ進化させるべきである。
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