建設産業研究部会

2001/11/26

　材料費は、購入単価と消費数量を乗じたものであり、予算原価と実際原価の差異が発生するが、その差異は価格差異と数量差異に分類され、この差異の内容分析が重要である。

 　　　　＜例＞材料費の内容・・・予算単価\100（実際単価\105）・・・予算数量200個（実際数量210個）

            予算単価\100×予算数量200個＝\20,000・・・・・・・・・・予算材料費
            実際単価\105×実際数量210個＝\22,050・・・・・・・・・・実際材料費

            実際材料費\22,050―予算材料費\20,000＝\2,050 ・・・・・・材料費差異

材料費差異は、実際材料費と予算材料費の差異\2,050であるが、予算額20,000を基準として\2,050の材料費差異を管理することは簡単なものではない。なぜなら、材料費差異が発生する原因には各種の事情があるからである。

            実際単価\105−予算単価\100＝\5・・・・・・・・・・・・・・・・・・単価による価格差異
            実際数量210個×単価による価格差異￥５＝\1,050・・・・・価格差異

価格差異は、仕入先の選択により価格差異が発生したり、購入数量により価格差異が発生或いは支払条件等の外部要因で発生するものであり、現場の施工上で管理することができないものである。したがって、現場の施工上で管理できないので管理不能費という。

            （実際数量210個―予算数量200個＝10個）×予算単価\100＝\1,000・・・・・・・数量差異

　数量差異は、施工上のミスや監督者の技能者人選ミス等で、材料を余分に消費する場合があり、この場合に発生する材料費差異は人為的なもので発生するもので管理可能費であり、現場監督者等の責任となる。これに対して材料の品質に不良品による余分な材料費の発生から生ずる数量差異は、管理可能であり仕入担当者の責任になるものである。

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